大卒の3人に1人が3年以内に辞めている

入社して数か月から数年。「思っていた仕事と違う」「この会社にあと何十年もいるのか」と感じたとき、 多くの人が最初に浮かべるのは「自分が甘いだけかもしれない」という疑いだと思います。

私も面接では「長期的に貢献したいと考えております」と台本を読み上げるわけですが、 実際のところ世の中の数字はどうなのか。まずそこから確認します。

「3年以内に3割」は本当だった

厚生労働省が公表している「新規学卒就職者の離職状況」によると、 令和4年3月に卒業した大学新卒者のうち、就職後3年以内に離職した人の割合は 33.8%。前年より1.1ポイント低下したものの、およそ3人に1人が3年以内に会社を離れています。

この水準は今に始まったことではなく、平成29年3月卒で32.0%、平成30年3月卒で32.8%、 令和元年3月卒で32.8%、令和2年3月卒で32.3%と、おおむね32〜34%で推移してきました。 「3年3割問題」と呼ばれる、かなり安定した傾向です。

業種によって離職率は20ポイント以上違う

同じ調査を業種別に見ると、景色がかなり変わります。大学卒の3年以内離職率が高い業種は次の通りです。

出典：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」

上位の業種では2人に1人以上が3年以内に辞めています。 全体平均の33.8%と比べると20ポイント以上の差です。 つまり「自分の踏ん張りが足りない」のか「そもそも人が定着しにくい環境にいる」のかは、 主観で判断せず、業種の平均と比べてみたほうが早い場合があります。

会社の規模でも、離職率は倍以上違う

業種と並んで差が大きいのが、勤務先の規模です。 同じ調査で新規高卒就職者を事業所規模別に見ると、次のようになっています。

出典：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」。高卒全体の3年以内離職率は37.9%、大卒は33.8%。

5人未満の事業所と1,000人以上の事業所では、離職率が2.4倍違います。 規模が小さい会社が悪い、という話ではありません。 ただ、少人数の職場では上司との相性がそのまま毎日の環境になり、 異動という逃げ道もないため、合わなかったときの逃げ場が構造的に少なくなります。

逆に言えば、「人が合わないから辞めたい」の中身が規模の問題である場合、 同じ規模の会社に移ると再発しやすいということでもあります。 次を探すときに規模を見ておく価値は、思っているより大きいです。

1年目で辞めるのと3年目で辞めるのは、扱いが違う

「どうせ辞めるなら早いほうがいい」と言われることがありますが、 転職市場での見え方という点では、在籍期間によって説明の難易度が変わります。

• 半年〜1年：職務経歴として書ける実務が少なく、「なぜ辞めたか」の説明が採否をほぼ決めます。 ポテンシャル採用の枠、つまり20代向けのサービスが対象にしている層です
• 2〜3年：一通りの業務を経験しているとみなされ、 「何をやってきたか」で話せる材料が増えます。同職種への転職なら経験者扱いになることもあります
• 3年以上：第二新卒の枠からは外れ、経験そのものを問われるようになります

重要なのは、どれが有利かではなく、今の自分がどの説明の仕方をする必要があるかです。 在籍1年未満なら実績で勝負しようとしても材料が足りないので、 「なぜ辞めるのか」「次に何をしたいのか」を言葉にすることに時間を使ったほうが通ります。

辞める前に確認したい3つのこと

とはいえ「みんな辞めてるから辞めていい」という話でもありません。 勢いで動くと、同じ理由で次も辞めることになります。最低限、次の3つは言語化しておきたいところです。

1. 辞めたい理由は「人」か「仕事内容」か「条件」か

上司や人間関係が理由なら、異動で解決する可能性があります。 仕事内容そのものが合わないなら、同じ職種で会社だけ変えても再発します。 給与や勤務時間などの条件なら、求人票の段階で比較できます。 この3つは打ち手が全く違うので、混ぜたまま「もう無理」と判断しないほうがいいです。

2. 今の会社で「まだ試していないこと」はあるか

配置転換の希望を出す、上司以外の相談窓口を使う、勤務時間の相談をする。 面倒でも、試していない手段が残っているかどうかは、後から振り返ったときの納得感が変わります。 「やることはやった」と言える状態は、次の面接での説明もしやすくなります。

3. 次に何を求めるのかを一文で言えるか

「今より良いところ」では、求人を選ぶ基準になりません。 「残業を月20時間以内にしたい」「未経験からITの手に職をつけたい」のように、 一文で言えるところまで絞れると、探す求人の範囲が一気に狭まります。 逆にここが曖昧なまま活動を始めると、私のように台本を読み上げるだけの面接になります。

「第二新卒」という枠は思ったより広い

新卒で入った会社を数年以内に離れた人は、一般に「第二新卒」と呼ばれます。 明確な法的定義はありませんが、20代を対象にした就職支援サービスの多くは、 第二新卒に加えて既卒・フリーター・就職浪人・大学中退といった層まで幅広く対象にしています。

例えば、20代特化のサービスでは対象を「18〜29歳（高卒以上）」「20〜29歳」などと定めており、 正社員経験の長さを必須条件にしていないケースが少なくありません。 「経歴が短いから相手にされない」と自分で判断してしまう前に、 対象条件だけでも確認しておく価値はあります。

具体的なサービスの比較は、別ページにまとめています。

新卒・第二新卒向けの比較を見る

まとめ

• 大卒の3年以内離職率は33.8%。3人に1人が辞めており、例外的な行動ではない
• 業種別では50%を超える業種もあり、平均と自分の環境を比べる視点が要る
• 辞める前に「理由の分類」「未使用の手段」「次に求めること」を言語化する
• 第二新卒向けサービスの対象範囲は広く、経歴の短さだけで諦める必要はない

……と、ここまで台本なしで書きました。たぶん。

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